乳がん検診とマンモグラフィ
乳がん検診の目的
乳がんを早期に発見することで、乳がんによって亡くなる人を一人でも減らすこと。
マンモグラフィ検診
マンモグラフィは、現時点で乳がんの死亡を減少させる効果が証明されている唯一の検査です。日本の対策型検診では2000年から50歳以上の女性に、2004年からは40歳以上の女性に、2年ごとの検査が推奨されています。
一方で、乳腺密度の高い人や若年者では病変が描出されにくく偽陽性も多いため、40歳代に対してはエコー検診の併用が検討されています。もっと若い40歳未満を対象とする乳がん検診は定まっていません。
マンモグラフィ検査とは
マンモグラフィは乳房を広げて圧迫しエックス線で撮影する検査です。乳房を片側ずつ、上下または左右から圧迫して薄く平らにして撮影を行います。
触っても分からない小さな病変を見つけることができるので、早期発見に役立ちます。
デメリットとしては、わずかですが被曝がある、乳房を圧迫するため痛みを伴う、ペースメーカーやチューブ、カテーテルなどの医療器具、豊胸術後など胸部に器具が入っている方は検査を受けられないなどがあります。
マンモグラフィ以外の乳がん検査
| 視触診 | 医師が目で乳房を観察してくぼみがないか、手で触れてしこりがないか、リンパ節が腫れていないか、乳頭から分泌物がないかなどを観察します。触診で発見できるものは、ある程度の大きさになったしこりです。視触診だけに頼っていると、しこりが乳がんであった場合、ある程度の大きさにならないと発見できない可能性があります。死亡率を下げる効果がないとする相応の根拠があるとされており、検診としては目的を達成できません。 |
|---|---|
| エコー検査 | 超音波を使って検査する方法です。視触診では発見できないしこりや、見つかったしこりが良性か悪性かといった診断に用いられています。マンモグラフィと比べると被曝や痛みの心配がなく、乳腺密度の高い人や若い人の検診に有効かどうか、現在研究が進んでいます。現時点では、検診において死亡率減少効果があったと科学的に証明されていません。 |
| MRI検査 | 4つの中で最も発見率が高い、と言われていますが、比較的新しい技術のため十分な検証結果が得られていません。また、造影剤を用いる、コストが非常にかかる、という点などからも、その対象は乳がん発症ハイリスクグループとし、任意型検診として行うようガイドラインで示されています。 |
我が国の検診の種類
全員を救う、のではなく、なるべく多くを救う。それが国費を使う『対策型検診』の目的。
乳がんは、『早期発見が死亡減少につながる』と分類されており、国が費用を負担する対策型検診の対象になっています。限られた予算の中でできるだけがん死亡を少なくするのがその目的ですので、ハイリスク群では、適宜、任意型検診を併用していく必要があるともいえます。
| 検査方法 | 対策型検診 | 任意型検診 |
|---|---|---|
| 目的 | 対象集団全体の死亡率を下げる | 個人の死亡リスクを下げる |
| 概要 | 予防対策として行われる公共的な医療サービス | 医療機関・検診機関などが任意で提供する医療サービス |
| 検診対象者 | 構成員の全員（一定の年齢範囲の住民など） | 定義されない |
| 検診費用 | 公的資金を使用 | 全額自己資金 |
| 利益と不利益 | 限られた資源の中で、利益と不利益のバランスを考慮し、集団にとっての利益を最大化 | 個人レベルで、利益と不利益のバランスを判断 |
乳がんの主なリスク因子
| リスク減少 | リスク増加 | |
|---|---|---|
| 確実 | 授乳 |
|
| ほぼ確実 | 肥満（閉経前） 適度な運動（閉経後） |
|
| 可能性あり | 卵巣嚢腫 適度な運動（閉経前） |
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参考資料
厚生労働省ホームページより引用（http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/gan_situmon.html）
アメリカ合衆国（米国）で、40歳からのマンモグラフィーでの乳がん検診を推奨しないという勧告が出たと聞いたのですが、日本ではどうなるのですか。（平成22年1月7日掲載）
現在、米国では、日本と同様に40歳以上の女性に対してマンモグラフィーを用いた乳がん検診を行っていますが、平成21年11月16日、米国政府の予防医学作業部会が、不必要な生検（身体組織の一部を採取し、がんであるか否か等を確認すること）や治療につながる可能性が高い等を理由に、「40歳代の女性に対して、マンモグラフィーを用いた定期的な乳がん検診を行うことを推奨しない」という勧告を発表しました。
しかしながら、この後、この作業部会の勧告に対し、米国対がん協会及び米国放射線医学会は、40歳代の女性に対してもマンモグラフィーを用いた乳がん検診を引き続き行うとして、作業部会の勧告に反対する意見が表明されています。
また、平成21年11月18日、米国政府セベリウス保健福祉長官は「この作業部会は政府の外部独立委員会であり、政府の政策を決定する機関ではなく、今回作業部会が新たな勧告を示したものの、米国政府の乳がん検診に関する方針は現行どおりで、検診対象者を変更しない」というメッセージを発表しました。
日本においては、乳がんの患者さんは40歳～50歳代から発生することが多いことから、40歳以上の女性に対してマンモグラフィーを用いた乳がん検診を行っています。米国の場合では、乳がん患者さんが60歳代以上に多いなど、罹患分布状況（年齢別のがんの発生頻度）が違うこともあり、一概に今回の米国予防医学作業部会の勧告を反映することは妥当ではないとの専門家の意見もあります。
このようなことから、厚生労働省では、現時点においては、日本におけるマンモグラフィーを用いた定期的な乳がん検診の対象年齢を変える必要はないと判断をしておりますが、いずれにせよ、乳がん検診について、引き続き国内外の科学的知見の集積を進め、国民の皆様にとって、よりよい乳がん検診が実施できるよう、努力していきたいと考えています。